テレワークリモートワーク違いとは？定義・メリット・導入のコツを徹底解説

「テレワーク」と「リモートワーク」、この2つの言葉の違いがよくわからない、という方は多いのではないでしょうか。会社で「来週からテレワーク導入します」と言われたり、求人で「リモートワーク可」と書いてあったり、同じような意味で使われているようで、実は微妙に違うのでは？と疑問に思うこともあるでしょう。

結論からお伝えすると、テレワークとリモートワークは基本的に同じ意味で使われていますが、成り立ちや使われる場面に違いがあります。この記事では、両者の定義の違いから、それぞれのメリット・デメリット、導入を成功させるポイントまで詳しく解説します。

この記事を読めば、言葉の違いを正しく理解し、自分に合った働き方を選ぶ判断材料を得ることができます。ぜひ最後までお読みください。

テレワークとは？厚生労働省の定義と歴史

まず、テレワークの正式な定義と歴史について確認しましょう。テレワークは政府が推進する働き方として、明確な定義が存在します。

テレワークの公式定義

テレワークとは、厚生労働省によると「情報通信技術（ICT＝Information and Communication Technology）を活用した、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」と定義されています。「tele（離れた場所）」と「work（働く）」を組み合わせた造語であり、オフィスから離れた場所でICTを使って仕事をすることを指します。

日本では総務省、厚生労働省、国土交通省、経済産業省の4省が関係省庁として、「テレワーク」という言葉を正式に採用しています。つまり、政府や自治体が使用する公式な用語がテレワークなのです。

テレワークの歴史と背景

テレワークという働き方は、1970年代にアメリカのロサンゼルス周辺で始まったとされています。当時の目的は、交通混雑や大気汚染の緩和でした。自動車通勤を減らすことで、環境問題や渋滞問題を解決しようという発想から生まれた働き方です。

日本では1980年代から徐々に導入が始まり、2020年の新型コロナウイルス感染拡大を機に一気に普及しました。国土交通省の調査によると、2020年以降テレワーク実施率は大幅に上昇し、特に大企業では過半数が何らかの形でテレワークを導入しています。

テレワークの3つの形態

テレワークは勤務場所によって、以下の3つに分類されます。

在宅勤務は、自宅を就業場所として働く形態です。通勤時間がゼロになり、家事や育児との両立がしやすいメリットがあります。一方で、仕事とプライベートの境界が曖昧になりやすいという課題もあります。

モバイルワークは、移動中の交通機関内やカフェ、顧客先など、場所を特定せずに働く形態です。営業職など外出が多い職種に適しており、隙間時間を有効活用できます。ただし、セキュリティ面での配慮が特に重要になります。

サテライトオフィス勤務は、本社以外のオフィススペースで働く形態です。自宅より集中できる環境で、本社より近い場所で働けるメリットがあります。近年はコワーキングスペースやシェアオフィスを活用するケースも増えています。

テレワークが向いている人の特徴

テレワークが向いている人には、いくつかの共通した特徴があります。まず、自己管理能力が高い人です。上司の目がない環境でも、自分でスケジュールを立てて着実に業務を進められることが重要です。また、コミュニケーションを文字ベースで行うことに抵抗がない人も向いています。チャットやメールでの報告・連絡・相談がスムーズにできることが求められます。

一方で、対面でのコミュニケーションを重視する人や、自宅に集中できる環境がない人にとっては、テレワークがストレスになる可能性もあります。自分の性格や生活環境を考慮して、働き方を選ぶことが大切です。

リモートワークとは？言葉の由来と使われ方

次に、リモートワークについて詳しく見ていきましょう。テレワークとの違いを理解するためには、リモートワークがどのような経緯で使われるようになったかを知ることが重要です。

リモートワークの定義

リモートワークは、「Remote（遠隔）」と「Work（働く）」を組み合わせた造語です。オフィスから離れた遠隔地で働く勤務形態を指しますが、実はテレワークと違い、政府や公的機関による明確な定義は存在しません。

この「明確な定義がない」という点が、テレワークとの最大の違いです。そのため、仕事をする場所は自宅でもコワーキングスペースでも、カフェでも構いません。より自由度が高く、幅広い働き方を含む言葉として使われています。

リモートワークが広まった背景

リモートワークという言葉は、テレワークに比べて新しい言葉です。主にIT企業やスタートアップ企業、ベンチャー企業を中心に使われ始めました。特にエンジニアやWebデザイナーなど、IT系の職種で多く使用される傾向があります。

なぜIT業界でリモートワークという言葉が好まれるのでしょうか。それは、テレワークが「制度」としてのニュアンスを持つのに対し、リモートワークは「働き方そのもの」を指すニュアンスが強いからです。フレキシブルな働き方を重視するIT業界の文化に、リモートワークという言葉がフィットしたと言えるでしょう。

フルリモートとハイブリッドワーク

リモートワークに関連する言葉として、「フルリモート」と「ハイブリッドワーク」があります。

フルリモートとは、オフィスに出勤することなく、完全に遠隔地のみで働く形態です。通勤が一切不要なため、地方や海外に住みながら都市部の企業で働くことも可能になります。IT企業を中心に、フルリモートを認める企業が増えています。

ハイブリッドワークは、オフィス勤務とリモートワークを組み合わせた働き方です。週に2〜3日はオフィスに出勤し、残りの日は自宅などで働くパターンが一般的です。対面でのコミュニケーションとリモートの効率性を両立できるため、多くの企業が採用しています。

リモートワークが向いている職種

リモートワークは、すべての職種に適しているわけではありません。特に相性が良いのは、以下のような職種です。

エンジニアやプログラマーは、PCとインターネット環境があれば作業が完結するため、リモートワークとの相性が抜群です。Webデザイナーやグラフィックデザイナーも同様に、成果物を納品する形式の仕事であるため、場所を選ばず働けます。

ライターや編集者、マーケターなども、リモートワークが普及している職種です。また、カスタマーサポートやオンライン営業など、顧客対応をオンラインで行う職種も増えています。

一方で、製造業の現場作業や、医療・介護などの対人サービス業は、現時点ではリモートワークが難しい職種と言えます。

テレワークとリモートワークの違いを徹底比較

ここまで、テレワークとリモートワークそれぞれの定義を見てきました。では、両者の違いを具体的に比較してみましょう。

定義と公式性の違い

最も大きな違いは、公式な定義があるかどうかです。テレワークは厚生労働省による明確な定義があり、政府が推進する働き方として位置づけられています。一方、リモートワークには公式な定義がなく、民間企業が自由に使用している言葉です。

この違いは、補助金や助成金の申請時に影響することがあります。政府のテレワーク推進事業では、「テレワーク」という言葉が使用されており、助成金の対象となる働き方も、テレワークの定義に基づいて判断されます。

使用される場面の違い

テレワークは、政府や自治体の公式文書、大企業の人事制度、ニュースや報道などで使われることが多い言葉です。公的な場面や、フォーマルな文脈で使用される傾向があります。

一方、リモートワークは、IT企業やスタートアップの求人情報、カジュアルな会話、SNSなどで使われることが多い言葉です。特に20代〜30代のビジネスパーソンの間では、リモートワークという言葉の方が馴染みがあるかもしれません。

意味に違いはあるのか

結論として、テレワークとリモートワークは、実質的にはほぼ同じ意味で使われています。どちらも「オフィス以外の場所で働くこと」を指しており、日常会話やビジネスシーンで使い分ける必要はほとんどありません。

ただし、ニュアンスの違いとして、テレワークは「会社の制度」としての響きが強く、リモートワークは「働き方のスタイル」としての響きが強いという傾向があります。「うちの会社はテレワーク制度を導入している」「私はリモートワーカーとして働いている」といった使い分けがされることがあります。

どちらの言葉を使うべきか

話す相手や場面によって使い分けるのがベストです。政府や自治体との文書、大企業の人事部門、フォーマルなビジネスシーンでは「テレワーク」を使用するのが無難です。一方、IT企業やスタートアップ、カジュアルな会話では「リモートワーク」を使っても問題ありません。

面接や就職活動の場面では、その企業がどちらの言葉を使っているかを確認し、合わせるのがよいでしょう。求人情報に「リモートワーク可」と書いてあれば、面接でも「リモートワーク」と言えばスムーズです。

在宅勤務・モバイルワーク・ワーケーションとの関係

テレワークやリモートワークに関連する言葉として、「在宅勤務」「モバイルワーク」「ワーケーション」などがあります。これらの言葉の関係性を整理しておきましょう。

在宅勤務とは

在宅勤務は、自宅を勤務場所として働く形態のことです。テレワークの一形態であり、リモートワークの一種でもあります。つまり、在宅勤務はテレワーク・リモートワークの中に含まれる、より具体的な働き方を指す言葉です。

在宅勤務の大きなメリットは、通勤時間がゼロになることです。往復2時間の通勤をしていた人なら、1日2時間、月に約40時間の時間を有効活用できるようになります。この時間を家族との時間や自己啓発に充てられるのは、大きなメリットと言えるでしょう。

一方で、自宅に仕事専用のスペースを確保する必要があること、家族がいる場合は集中しにくいことなどのデメリットもあります。

モバイルワークとは

モバイルワークは、特定の場所に限定されず、移動中や外出先で働く形態です。電車の中でノートPCを開いてメールを処理したり、カフェで資料を作成したり、顧客先でプレゼンをしたりすることが含まれます。

営業職や出張が多い職種では、以前からモバイルワークが行われていました。スマートフォンやモバイルWi-Fiの普及により、より快適にモバイルワークができる環境が整っています。

サテライトオフィスとは

サテライトオフィスとは、本社や支社とは別の場所に設置されたオフィススペースです。「サテライト（衛星）」という名前の通り、本社を中心として周囲に配置される小規模なオフィスをイメージするとわかりやすいでしょう。

自宅では集中できない人、セキュリティ上の理由で自宅作業が認められない人にとって、サテライトオフィスは良い選択肢になります。最近では、大手企業がコワーキングスペースと法人契約を結び、社員が自由に利用できるようにしているケースも増えています。

ワーケーションとは

ワーケーションは、「Work（仕事）」と「Vacation（休暇）」を組み合わせた造語です。リゾート地や観光地で休暇を楽しみながら、リモートで仕事も行う働き方を指します。

例えば、沖縄のリゾートホテルに1週間滞在し、午前中は海でリフレッシュして、午後からはホテルの部屋でオンライン会議に参加する、といったスタイルです。働き方の自由度が高まる中で、ワーケーションを推進する自治体や企業も増えています。

ただし、ワーケーションには課題もあります。仕事とプライベートの切り替えが難しい、通信環境が不安定な場所がある、同行する家族の理解が必要、といった点に注意が必要です。

各用語の関係性まとめ

これらの用語の関係性を整理すると、「テレワーク」「リモートワーク」は大きなカテゴリを指す言葉であり、その中に「在宅勤務」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務」「ワーケーション」などの具体的な働き方が含まれる、という構造になっています。

つまり、「私は在宅勤務をしています」と言えば、それは同時に「テレワークをしている」「リモートワークをしている」ということになります。

テレワーク・リモートワークのメリット5選

テレワークやリモートワークには、働く人にも企業にも多くのメリットがあります。ここでは、代表的なメリットを5つ紹介します。

通勤時間の削減と有効活用

最大のメリットは、通勤時間がなくなる、または減少することです。総務省の調査によると、日本の平均通勤時間は片道約40分。往復で1時間20分、1ヶ月で約27時間を通勤に費やしている計算になります。

この時間を仕事の準備や自己啓発、家族との時間、十分な睡眠に充てられることは、生活の質を大きく向上させます。また、満員電車のストレスから解放されることで、精神的な負担も軽減されます。

ワークライフバランスの向上

テレワークにより、仕事とプライベートのバランスを取りやすくなります。特に育児や介護と仕事を両立したい人にとって、自宅で働けることは大きなメリットです。

子どもの学校行事に参加しやすくなった、親の通院に付き添えるようになった、という声も多く聞かれます。働く場所と時間の柔軟性が高まることで、これまで仕事を続けることが難しかった人も、働き続けられる可能性が広がります。

生産性の向上

意外に思われるかもしれませんが、多くの調査で「テレワークにより生産性が向上した」という結果が出ています。オフィスでは、突然の声かけや会議への呼び出し、周囲の雑音などで集中力が途切れがちです。

一方、自宅や静かな環境では、自分のペースで集中して作業に取り組むことができます。もちろん、自宅に集中できる環境があることが前提ですが、適切な環境が整っていれば、オフィス以上のパフォーマンスを発揮できる人も少なくありません。

コスト削減

働く側にとっては、通勤にかかる交通費や、外食・コーヒー代などの出費が減ります。スーツやビジネスカジュアルの服を買う頻度も下がるかもしれません。

企業側にとっても、オフィススペースの縮小、光熱費の削減、通勤手当の削減など、さまざまなコストメリットがあります。実際に、テレワーク導入を機にオフィスを縮小・移転する企業も増えています。

地方在住でも都市部の企業で働ける

フルリモートが可能な企業であれば、住む場所を自由に選べるようになります。地方に住みながら東京の企業で働く、あるいはUターン・Iターン転職をしても仕事を変えずに済む、といった選択肢が生まれます。

これは、地方創生の観点からも注目されており、テレワーク移住を推進する自治体も増えています。住居費の安い地方で、都市部の給与水準で働けることは、経済的にも大きなメリットです。

テレワーク・リモートワークのデメリット5選

メリットが多いテレワーク・リモートワークですが、デメリットや課題も存在します。導入を検討する際は、これらの点も理解しておくことが重要です。

コミュニケーション不足になりやすい

オフィスでは、ちょっとした雑談や、隣の席の人への質問など、自然なコミュニケーションが生まれます。しかし、リモートワークでは意識的にコミュニケーションの機会を作らないと、チームメンバーとの関係が希薄になりがちです。

特に新入社員や転職したばかりの人にとって、同僚との関係構築が難しいという課題があります。雑談から生まれるアイデアや、偶発的な情報共有がなくなることのデメリットも指摘されています。

仕事とプライベートの境界が曖昧に

自宅で働くと、「仕事モード」と「プライベートモード」の切り替えが難しくなります。始業・終業の区切りがあいまいになり、ついつい長時間労働になってしまう人も少なくありません。

また、仕事のストレスを自宅に持ち込むことで、家族との関係に影響が出るケースもあります。物理的にオフィスを離れる「通勤」という行為が、実は気持ちの切り替えに役立っていた、ということに気づく人もいます。

自己管理能力が求められる

リモートワークでは、上司の目がない環境で自分を律して働く必要があります。怠けようと思えばいくらでも怠けられる環境で、成果を出し続けるには、高い自己管理能力が求められます。

タスク管理、時間管理、モチベーション維持、健康管理など、すべて自分でコントロールしなければなりません。オフィスにいれば周囲の目が自然と自分を律してくれましたが、リモートでは自分自身がその役割を担う必要があります。

運動不足・健康面の課題

通勤がなくなると、歩く機会が激減します。オフィスへの往復や、オフィス内での移動がなくなることで、1日の歩数が大幅に減少する人が多いです。

長時間同じ姿勢で座り続けることによる腰痛や肩こり、運動不足による体力低下、日光を浴びないことによるビタミンD不足など、健康面での課題は無視できません。

自宅環境の整備が必要

効率よくリモートワークを行うには、適切な環境整備が必要です。デスクとチェア、安定したインターネット回線、静かな作業スペースなど、初期投資が必要になる場合があります。

特に集合住宅や家族と同居している場合、専用の作業スペースを確保することが難しいケースもあります。Web会議中に家族の声や生活音が入ってしまうことを気にする人も少なくありません。

テレワーク・リモートワーク導入を成功させるポイント

テレワーク・リモートワークを導入して成功させるためには、いくつかの重要なポイントがあります。個人として、また企業として押さえておくべき点を解説します。

明確なルールと評価基準を設ける

企業がテレワークを導入する際、まず必要なのは明確なルールの策定です。勤務時間の記録方法、連絡手段と対応時間、業務報告の頻度など、基本的なルールを明文化しておくことが重要です。

また、テレワーク時の評価基準も明確にしておく必要があります。「見えない場所で働いている」ことへの不安から、過度な監視をしてしまう上司もいますが、これは逆効果です。成果物やプロセスで評価する仕組みを整えることが、テレワーク成功の鍵となります。

コミュニケーションツールを整備する

リモートワークでは、適切なコミュニケーションツールの選択と運用が欠かせません。主要なツールとしては、以下のようなものがあります。

ビデオ会議ツール（Zoom、Google Meet、Microsoft Teamsなど）は、会議やミーティングに必須です。チャットツール（Slack、Microsoft Teams、Chatworkなど）は、日常的なコミュニケーションに使用します。プロジェクト管理ツール（Asana、Trello、Notionなど）は、タスクの進捗管理に役立ちます。

これらのツールを導入するだけでなく、使い方のルール（どんな内容はどのツールで連絡するか、返信の期待時間など）を決めておくことも重要です。

セキュリティ対策を徹底する

自宅やカフェなど、オフィス外で仕事をする場合、セキュリティリスクが高まります。企業としては、以下のような対策を講じる必要があります。

オンとオフの切り替え方法を確立する

個人として重要なのは、仕事とプライベートを明確に区別する方法を確立することです。物理的にオフィスに行かないからこそ、意識的に「始業」と「終業」の区切りを作る必要があります。

効果的な方法としては、仕事用の服に着替える、仕事開始前に散歩をする、終業後はPCを見えない場所にしまう、仕事専用のスペースを作る、などが挙げられます。自分に合った方法を見つけて、習慣化することが大切です。

定期的な見直しと改善を行う

テレワーク・リモートワークの制度やルールは、一度決めたら終わりではありません。実際に運用してみて、うまくいかない点や改善すべき点が見つかることは当然です。

定期的にチームや組織でふりかえりを行い、課題を洗い出し、改善策を検討することが重要です。また、社員からのフィードバックを積極的に収集し、制度に反映させていく姿勢も必要です。

よくある質問（Q&A）

テレワークとリモートワークについて、よくある質問とその回答をまとめました。

Q1. 求人情報で「テレワーク可」と「リモートワーク可」は違いますか？

基本的に同じ意味と考えて問題ありません。ただし、具体的な運用（週何日リモートOKか、フルリモートかハイブリッドか、在宅以外も可能かなど）は企業によって異なります。面接時に詳しく確認することをおすすめします。

Q2. テレワークができる職種は限られていますか？

確かに、製造業の現場作業や医療・介護など、物理的な存在が必要な職種はテレワークが難しいです。しかし、事務職、営業職、IT系職種、クリエイティブ職、カスタマーサポートなど、多くのホワイトカラー職種ではテレワークが可能です。同じ会社でも、テレワークできる職種とできない職種が混在することもあります。

Q3. テレワークの経験がなくても転職でリモートワーク求人に応募できますか？

もちろん応募できます。ただし、自己管理能力やコミュニケーション能力をアピールすることが重要です。前職での経験から、自分でスケジュールを管理して業務を遂行した経験や、メール・チャットでの丁寧なコミュニケーション経験などを具体的に伝えられると良いでしょう。

Q4. フルリモートワークで地方移住を考えていますが注意点はありますか？

フルリモートが「永続的」に認められているか確認することが最も重要です。一時的な措置として認められているだけで、いつかオフィス出社に戻る可能性もあります。また、インターネット環境の確認、時差がある場合の会議参加、緊急時の出社可能性なども事前に確認しておきましょう。

Q5. 自宅に作業環境を整えるにはいくらくらいかかりますか？

最低限必要なものとして、デスク（1〜5万円）、オフィスチェア（1〜10万円）、モニター（1〜3万円）、Webカメラ・ヘッドセット（5千円〜1万円）が挙げられます。安く抑えれば5万円程度から、快適な環境を整えるなら10〜20万円程度を見込んでおくと良いでしょう。企業によってはテレワーク手当を支給しているところもあります。

まとめ：テレワークとリモートワークを理解して働き方を選ぼう

この記事では、テレワークとリモートワークの違い、メリット・デメリット、導入のポイントについて詳しく解説してきました。

テレワークやリモートワークは、もはや一部の企業だけのものではなく、多くの人にとって現実的な働き方の選択肢となっています。しかし、万人に向いている働き方というわけでもありません。

大切なのは、自分のライフスタイルやキャリアプランに合った働き方を選ぶことです。テレワークが良い、オフィス勤務が良い、という単純な二択ではなく、自分にとってベストなバランスを見つけていきましょう。